J:COMは、地域メディアを通じたコンテンツ制作力や発信力、デジタル化の強みを生かして、2025年4月から国指定重要文化財である大阪市中央公会堂の指定管理者として、施設管理・運営や魅力発信を行っています。
 
年間来場者数が約140万人を超える歴史的建造物であり、地域市民の文化活動や交流の場として長年親しまれてきた大阪市中央公会堂。今後の保全のあり方に課題を抱えていました。
これまでもICT（情報通信技術）の分野で地域課題の解決に取り組んできたJ:COMは、文化財の管理経験ゼロから大阪市による公募型プロポーザルに組織一丸となって挑戦し、指定管理業務を受託しました。
 
なぜJ:COMが重要文化財の管理に挑戦することになったのか？
その背景も含め、本件のプロジェクトマネージャーであるジェイコムウエスト 地域コミュニケーション統括部長の齋藤さんにお話を伺いました。

J:COMグループには、24時間生放送のテレビ通販事業を展開する「ショップチャンネル」があり、来年は創業30周年を迎えます。
 
“エンタテインメントとしてのショッピング”を追求し、想いのこもった魅力的な商品との思いがけない出合いによるたくさんの感動を日本全国のお客さまにお届けしています。
 
今回は、ショップチャンネルで寝具などの生活雑貨のバイヤーとして商品企画から仕入れに携わる齋藤さんに、バイヤーという仕事のやりがいやこれから挑戦したいことについてお話を聞きました。

「府内戦紙（ふないぱっちん）」は、毎年8月上旬に開催される「大分七夕まつり」のメインイベント。昭和60年に始まり、半世紀近くにわたり市民の手で受け継がれてきました。参加団体が独自に製作した山車を引き世代を超えて踊り、声を合わせる姿は、大分の夏を象徴する風景として多くの人々の心に刻まれています。

2025年度、J:COMには新卒として150名が入社しました。新しい職場や業務に対して期待と不安が入り混じる中、J:COMでのキャリアステップはどのように進んでいくのでしょうか。

大阪府では、府内で生産、収穫された農林水産物やそれらを使用した加工品、いわゆる“大阪産(もん)”や府内で長く愛され続けるお土産物などの加工食品“大阪産(もん)名品”を地域ブランドとして位置付け、積極的なPR活動を展開しています。

今回は、2025年7月8日に東京ディズニーシー・ホテルミラコスタで開催された「J:COM AWARDS 2025」への潜入レポートをお届けします。
 
J:COM AWARDSは、年間を通じて活躍した組織・従業員を称える恒例の社内表彰イベントです。全部で5つの表彰部門に分かれており、今回はその中から、「優秀従業員表彰」をご紹介します。
 
「優秀従業員表彰」では、サステナビリティ経営方針を社内に広く浸透し実践につなげていくため、今年から評価対象と選考方法を大きくリニューアル。経営会議メンバーによる審査と、従業員投票の結果で最優秀賞を決めることで、全社から大きな関心を集めました。
 
果たしてどの取り組みが最優秀賞に輝いたのでしょうか…？

コロナ禍ではオンライン診療や電話診療の注目が急速に高まりました。
J:COMでは、安心で快適な暮らしの提供を目指し、2021年より自宅のテレビ画面を使った「J:COM オンライン診療」の提供を開始しています（2023年よりスマホ対応開始）。

J:COMでは、働きやすい環境づくりに継続して取り組んでいます。
その中でも女性の活躍推進に関する取り組みが優良な企業として、「えるぼし認定」の最高位を取得しています。
以前、このnoteでもフェムテック(※1)セミナー&展示会レポートをお届けしました。展示会レポートはこちら

こうした多岐にわたるお客さまへの応対品質を高めるため、J:COMではAIツールを開発しました。生成AIを取り入れることで、お客さまとの会話の自動要約から感情分析やノウハウの蓄積の他、オペレーター業務の品質評価に活用するなど、 新たな価値を生み出し始めています。

配信サービスが日本よりはるかに普及している米国には、映像をより効率的に届けるための新しい技術「オープンキャッシング」があります。日本ではまだあまり知られてはいませんが、J:COMはこのような新しい技術の導入にも積極的に取り組んでいます。

このアスミック・エースで映像コンテンツの企画に携わり、最近では映画『まる』のアシスタントプロデューサーを務めた竹迫さんに、仕事の醍醐味や苦労についてお話を伺いました。
担当業務、やりがい、今後実現したいことなどを通して、エンタテインメントに関わる仕事の魅力に迫ってみましょう。

今回は、7カ月間の育児休業（以下、「育休」とする）を取得した森本さんに、実際に取得してみてどうだったのか、ご家庭での様子や育休取得までのプロセスなどのお話を聞きました。
※厚生労働省「令和5年度雇用均等基本調査」より

全社を挙げて取り組みを進めており、特にグループ会社であるジェイコム東京はケーブルテレビ業界で初めて「警視庁特殊詐欺被害防止アドバイザー」を受嘱し、より積極的に活動を推進しています。

2024年1月17日、大阪・兵庫・京都・和歌山のJ:COMサービスエリアで放送した特別番組『1.17 阪神・淡路大震災 あの日を忘れない ～記憶・教訓・共生～』もその一つです。震災直後の街の様子を記録した当時のテープを掘り起こし、未公開となっていたアーカイブ映像を初放送しました。

立ち上げ時に掲げていたのは、読者のみなさんとわたしたちの架け橋をつくりたいというものでした。
ありのままの姿をお伝えして、もっとちかくに感じてほしいという願い。目指す姿に向けてあれこれ試行錯誤しながら、難しさと面白さの両方を感じながら、日々原稿の企画・執筆・編集を行っています。

突然ですが、みなさんは「企業広報賞」をご存知でしょうか？

経済広報センターが主催する企業広報賞は、優れた企業広報活動を行っている企業や個人を表彰する賞で、1984年に創設されました。毎年、厳正な選考が行われ、「企業広報大賞」「企業広報経営者賞」「企業広報功労・奨励賞」の3つの部門で表彰されています。

過去の受賞社（者）を見てみると、だれもが知っている有名な企業がずらりと並び、また受賞理由も社会的に意義があり、純粋な広報活動としても成果を上げている受賞社（者）ばかり。

そんな栄えある企業広報賞において、この度、わたしたちJ:COMが「企業広報大賞」を受賞しました。

先日行われた第39回「企業広報賞」表彰式にJ:COM公式note編集部が潜入できましたので、みなさんに表彰式の様子をお届けします。

9月27日、経団連会館にて「企業広報賞」表彰式が行われました。
当日は、企業広報経営者賞として、サイボウズ株式会社の青野社長、株式会社ローソンの竹増社長、企業広報功労・奨励賞として凸版印刷株式会社の石川広報本部長、日本特殊陶業株式会社のコーポレートコミュニケーション室 深尾室長が列席されていました。

絨毯敷きの広く壮大な会場、伝統的で優雅な金屛風の装飾、そして今回の受賞される名だたる企業のトップの方々…。

そんな特別な場所にnote編集部も潜入させていただきました。こんな立派な場でいただく栄誉ある賞であることを改めて感じ、一気に身が引き締まります…。

J:COMはケーブルテレビをはじめ、インターネットや固定電話、モバイルなど、暮らしを支えるサービスをお届けしています。お客さまがそれらのサービスを日々ご利用いただき、より豊かな暮らしを楽しんでいただくためにはスマホのアプリケーション（以降、アプリ）やWebサイトなど、デジタル上での接点は欠かせません。

そんなお客さまとわたしたちの大切な懸け橋を担うアプリの開発、保守を行っているITエンジニアの柏瀬さん。今回は彼女にIT企画部の仕事や、仕事上で大切にしていること、学生時代に力を入れていたことなど、お話を聞きました。