「かんたん」
「すぐわかる」
「高く売れる」
「電話なし」

要件の通りに手を動かしながら、そう思った経験のあるデザイナーは少なくないはずです。仕様は決まっていて締め切りもある。違和感を覚えたまま仕上げた画面は、いくら整っていても、ユーザーにとって納得して意思決定できる体験を提供できるとは言えません。

事業側は市場機会を逃したくない。開発側は品質と運用を守りたい。このジレンマは一般に、どちらかの意見を優先することで前に進められがちですが、優先した側が得たスピードも、譲った側に残った負債も、返ってくる先は同じプロダクトです。

車を「高く売りたい」カスタマーと、「適正な価格で買いたい」クライアント。利害が交差する現場で、双方が健全に向き合える取引・市場をつくる。その実現に欠かせないのが、クライアントと日々向き合うクライアント営業部です。

一方で、電話をかける事業者の側も、成約するかどうかわからない見込み客に対して、営業のコストを負担し続けなければなりません。年間800万件の引越しが行われ、市場規模約4,000億円とされるこの市場には、ユーザーと事業者の双方を消耗させる構造的な課題が長く残されてきました。

第1回ではチームの行動指針（MVV）を、
第2回ではスモールプロジェクトでチームの熱量を上げた話を、
第3回では他部署との連携のあり方を、
第4回では外部パートナーとの期待値の合意について、
それぞれお伝えしてきました。

プロダクトの課題を突き詰めていくと、機能や体験の改善だけでは解決できない壁に行き当たることがあります。その背景には、市場に長年残り続けてきた不均衡や慣習が潜んでいることも少なくありません。中古車売買や不動産のように、生活者にとって重要でありながら、情報の非対称性や不透明さが残る市場があります。MOTAが向き合っているのは、そうした成熟市場に内在する“ゆがみ”です。

はじめまして。MOTAでデザインマネージャーをしている長谷川と申します。

そのシビアな数字をきっかけに、採用を「マーケティングの課題」として捉え直した結果、次の半年で約10名の採用に成功しました。今回は、私たちが実践したことを3つの施策に整理してお伝えします。

目次

今回はGeminiを使ったバイブコーディングで、毎朝発生していたkintoneへのデータ登録作業を自動化した話を紹介します。

MOTAの「あんしん決済」は、そうした中古車売買市場における「信用コスト」を下げ、信頼できる取引、つまり「フェア・トレード」を実現するために立ち上がったサービスです。2025年6月のリリースを経て、2026年3月には、申込導線や案件管理機能を含めたリニューアル版をリリース。運用現場で見えてきた課題をもとに、システムと運用の両面から再設計を行いました。

なぜいま、プラットフォーマーであるMOTAがリアル店舗に挑むのか。そこにはカスタマーの体験価値をより磨き上げたいという思いと、産業のあり方そのものを更新していく挑戦がありました。プロジェクトメンバーの3名が、その背景と目指す姿を語ります。

こんにちは。株式会社MOTAのマーケティング本部でCXグロース部GMをしている「こて」です。普段はCRO（コンバージョン率最適化）の責任者として、サイト改善全般を担当しています。
第1回・第2回ではマーケティング本部の組織づくりや、チームビルディングの話をしてきました。今回は少し視野を広げて、「マーケティング本部が他部署とよい関係性で仕事するにはどうしたらよいか？」というテーマで書こうと思います。
マーケターなら、こういう経験はないでしょうか。

今回は、バックエンド、インフラといった領域で活躍するメンバーに、自身のキャリアの原点からMOTAで働く面白さまで、本音で語ってもらいました。

前職で経験を重ねたのは、自動車そのもののシステムエンジニア。そんな酒井が、なぜWebサービスを展開するMOTAへ飛び込んだのか。そこには、モノとITをつなげる領域に携わりたいという思いがありました。本記事では入社前後に感じた「仕事の進め方の違い」を軸に、エンジニアとしてMOTAで伸ばせる専門性を掘り下げます。

2026年4月20日、MOTAは赤坂に新たなHead Officeを構えました。MOTAにとって今回のオフィス移転は、単なる環境整備の枠を超えた大きな期待があります。求めるのは、「組織の意思決定プロセスそのもの」の変革です。

私たちエンジニア組織が目指すのは、単なる機能開発の集団ではなく、ビジネスの根幹から市場を再定義する組織です。本記事では、エンジニアがどのようにビジネスの深部に関わり、新たなスタンダードを構築しているのか。経営層と現場のエンジニア、それぞれの視点からその現在地を語ります。

はじめまして。株式会社MOTAのマーケティング本部でCXグロース部GMをしている「こて」と申します。
普段はCRO（コンバージョン率最適化）分野の責任者として、サイト改善全般を担当しています。最近は、オウンドメディアの育成やtoCのコミュニケーションを含めた集客戦略にも領域を広げ、日々奮闘中です。
今回のnoteでは、新年度・新体制を迎えるにあたり、MOTAへのジョインを検討してくださっている方に向けて「マーケティング本部の組織づくりと現在地」をお伝えしたいと思います。ぜひ最後まで読んでいただけると嬉しいです。

自動車DX市場で事業を展開するMOTAにおいて、開発組織は、技術提供で終わる受託体質ではなく、事業成長に責任を持つ共創者の集まりです。
組織ミッションに「COLLABORATE & DELIVER（連携し、価値を届ける組織へ）」を掲げ、企画・開発・デザインが同じ情報に基づき、フラットに意思決定を行う体制を構築しています。

はじめまして。CMOの柳澤です。
以前、宣伝会議主催のイベントに登壇して、MOTAの認知広告の取り組みについてお話ししました。おかげさまで多くの反響をいただいたので、当時の登壇内容をベースに加筆修正してこちらにまとめています。登壇当時はまだ感覚的な部分も多かったのですが、その後データが積み上がり、今では投資前に期待CVをある程度予測できるようになってきました。そのあたりも含めてお伝えできればと思います。

MOTAが目指すのは、部署や立場を越えて対話を重ね、互いへの信頼を土台に、高い目標へ挑み続けられる組織。その組織文化を象徴するのが、社内の任意メンバーが集まり、会社とメンバーの「ありたい姿」の実現に向けて活動する「ありたい姿プロジェクト」です。

本記事では、千葉・神奈川・東海エリアを担当する根本剛と澁庵夏紀に、検査員の仕事の魅力やチームづくりの考え方、そしてMOTAで広がるキャリアについて伺いました。

車の状態を正確に見極めながら、売却の背景にあるカスタマーの想いに耳を傾け、フェアな価格を形にしていく──それが、買取検査員の役割です。今回は買取検査員のお二人に、日々の仕事のリアルや、フェア・トレードの現場で感じているやりがい、難しさについて聞きました。

中古車業界における「車両状態の不透明さ」と「安値売却への懸念」を解消しようと立ち上がったこのサービスは、エンジニア、商品企画、経営戦略など幅広い職種が携わり、約3か月でリリースすることができました。そのやりがいや苦労について、サービス開発に携わった3人に話を伺いました。

MOTAにとって期初となる1月は、昨年の挑戦を讃え合い、次の目標に向けて新しい一歩を踏み出す時期。より一丸となって、MOTAが掲げるミッション「フェア・トレード」を実現するために開催した「Full Year Kickoff 2026」の様子を振り返ります。

事業サイドと近い距離で意思決定し、技術的視点から事業成長を支えていく──「Speed is Power」を合言葉に走り続けるメンバーに、MOTAならではの開発の醍醐味を聞きました。

中古車業界の複雑な商慣習の中に潜む“情報の非対称性”や“取引コストの増大”といった「不」の解消に挑む本サービス。開発に携わったメンバー3名に話を聞きました。

そのGMを務める小手川大介さんは、SEからキャリアを積み、Webコンサル、SaaS、総合系ECを経験し、MOTAにジョイン。システムから、ブランド・顧客体験、業界構造までを立体的に見てきた彼は今、MOTAで「勝ち筋をつくるマーケティング」と「メンバーの成長」を同時にデザインしています。

例えば、中古車を売り買いするとき。
あるいは、中古物件を売り買いするとき。
はたまた会社を売り買いするとき。

ここで醸成された関係性によって、メンバー一人一人が自発的に会社に対する変化を起こすマインドを生み出し、対話が当たり前に行われる組織へと進化していく。そんなチェンジマネジメントの一貫を担う取り組みをご紹介します。

結論、この仕組みで

これらの勢いあるサービス展開の裏には、広告や販促にとどまらない、“事業を動かすマーケティング”の存在があります。MOTAマーケティング本部は、数字とカスタマー心理の両面に深く向き合いながら、サービスの価値を磨き上げてきました。そんなマーケティング本部に所属する二人の社員に、MOTAならではのマーケティングの醍醐味について聞きました。

車の一括査定サービス「MOTA車買取」では、カスタマーに対して短時間で上位20社の査定額をウェブ上で提示、連絡が来るのは上位3社だけというストレスの少ない透明なプロセスを提供。クライアントにはDXで過度な中間マージンを削減するなど、これまでの業界慣習を打ち破る仕組みを構築し、各方面から高い支持を頂いています。

中古車査定市場における急成長サービスの他領域展開の先駆けとして、2024年10月、個人の不動産売却における一括査定サービス「MOTA不動産査定」を開始しました。

その成長を支える裏側には、「カスタマー（*）/クライアント理解」を出発点とするプロダクト開発・プロダクトデザインの思想があります。

その背景には、広告や販促にとどまらない、“事業を動かすマーケティング”の存在があります。MOTAのマーケティング本部は、数字とカスタマー心理の両面に深く向き合いながら、サービスの価値を磨き上げてきました。

主力サービスである「MOTA車買取」は、直近4年間連続で売上年間150％成長を実現し、2024年に年間売上69億円を達成。2024年には新たに「MOTA不動産査定」をローンチし、さらなる事業拡大フェーズへと移行しています。

「フェア・トレード」をミッションに掲げ、車の売却・車の買取市場で新たな価値を創造してきたMOTAは、さらなる未来に向けて拡大フェーズへと移行しています。本記事では、MOTAのこれまでの道のり、そして今後の組織のあるべき姿について、代表取締役社長の佐藤大輔が語ります。

MOTAの価値創造プロセスはとてもシンプルです。でも、いざ自分らしく動こうとすると「こんな提案をしたらどう思われる？」「上司にとりあえず従おう」などと他者からの目が気になるのも事実でしょう。