こんにちは。LINE WORKSです。
もし明日、自分たちの地域で大きな災害が起きたら。皆さんの組織では、誰と、どのように連絡を取り合うでしょうか。
住民の方や職員、関係先などの安否を確かめる。地域の状況を把握する。そして、外から駆けつける支援者と力を合わせる。状況が刻々と変わるなかで、必要な情報を必要な人へ届けることが求められます。大規模な災害が発生した際、被災地では多くのボランティアや支援団体が活動します。そうした支援を地域のニーズにつなぎ、受け入れや活動を調整する拠点となるのが「災害ボランティアセンター」です。
多くの地域では、市区町村の社会福祉協議会（社協）が行政や関係機関、支援団体などと連携し、災害ボランティアセンターの開設・運営を担います。ボランティアの受付や活動先との調整、必要な情報の共有など、被災した地域と外から訪れる支援者をつなぐ役割を担っています。

こんにちは、LINE WORKS広報担当です。 LINE WORKSは、テクノロジーの力で「はたらく」のすべてを支えることを目指しています。NAVER Cloudを親会社に持つ日本法人として、日本の「はたらく」現場に向き合ってきた私たちにとって、海を越えて学びに来てくださる学生の皆さんとの対話は、自分たちの歩みを外側から見つめ直す貴重な機会です。

こんにちは、LINE WORKS広報担当です。
LINE WORKSは、テクノロジーの力で「はたらく」のすべてを支えることを目指しています。だからこそ、私たち自身も外の世界から学び続けたい——事業やサービスを外部の視点で見つめ直す機会は、その貴重な入り口です。今回は、WBSとの交流の様子をお届けします。

▶前編（オフィス訪問編）はこちら

地域、教育、そしてデジタル。
これら三つが交差することで、社会はどのように変わっていくのでしょうか。
2026年3月31日、LINE WORKS株式会社は神戸親和大学と、地域共創および教育DXの推進に関する包括連携協定を締結し、同日協定式を執り行いました。
本協定に基づき、2026年4月から必修授業「地域共創科目」において、コミュニケーションツール「LINE WORKS」およびAI議事録「LINE WORKS AiNote」を活用する新たな取り組みがスタートしました。
約600人が参加し、約40プロジェクトが実施される地域連携型授業「地域共創科目」にLINE WORKS社のサービスが本格的に導入され、地域共創科目のさらなる発展と教育DX、デジタル人材の育成などを目指す国内でも先進的な取り組みです。
本取り組みは単なるツール導入にとどまらず、地域住民や企業、行政、そして学生などが交わる中で新たな学びと価値を創出する挑戦でもあります。
本対談では、神戸親和大学 学長 松田 恵示氏と、LINE WORKS株式会社 代表取締役社長 島岡 岳史が、協定の背景や取り組みへの思い、そしてAI時代における教育とコミュニケーションのあり方について語り合いました。

9月18日に、ビジネスカンファレンス「LINE WORKS DAY 24 in 大阪」を開催いたしました。2024年は5月に東京で開催し、今回2都市目。大阪では初の開催となったLINE WORKS DAYの盛り上がりを本レポートでお伝えします。

7月に入り毎日暑い日が続いていますね。
7/18には、気象庁から「関東甲信地方と東海地方が梅雨明けしたとみられる」と発表がありました。梅雨明けした後も全国的に体温を超えるような厳しい暑さが続くため、引き続き熱中症に注意が必要です。
厚生労働省が発表している職場における熱中症による死傷災害の発生状況によると、業種別では建設業で一番多く発生しています。

今回は、日本人にとても馴染みのある銭湯のなかでも、創業80年を迎えてもなお日々銭湯ファンを増やし続けている「高円寺 小杉湯」でのLINE WORKSの活用事例です。